福島の健康問題は放射線より糖尿病だ!――マスコミはデータと医療知識を冷静に報道せよ

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東日本大震災及び東京電力福島第1原発事故から5年になろうとする今、住民の健康に影響を与えているのは、医学的には結局のところ放射線ではない。放射線ではないというのは、「原発事故や放射性物質は関係がない」という意味では決してない。「放射線が細胞に当たり、DNAを損傷する。空間線量が何μSvあり、汚染物質が何Bqある」といったことが問題なのではなく、「家族がバラバラになり、仕事や付き合う人間が変わってしまった。生活スタイルも変化し、未来への希望が描き辛くなった。高齢化も物凄く進んでしまった」等という生活環境の変化や、生活再建に関わる問題が主体であるという意味である。現場の問題は既に原発被災地だけの特殊なものではなく、日本の所謂“田舎”に普遍的に起こっている問題に近い。しかし、いきなり「放射線ではない」と言われても、中々納得できない読者も少なくないと思う。先ずは、現状及び震災直後の放射線検査結果について詳しく見てみよう。

我々は、環境中に存在する放射線から常に被曝しながら生活をしている。具体的には、宇宙と大地から発せられる放射線を浴び(外部被曝)、空気と食べ物に含まれる放射性物質を取り込むことに依る被曝(内部被曝)をしている。環境中の放射線からも常に被曝している為、放射線被曝に依る身体への影響は、被曝があるか無いかのゼロかイチかの議論ではない。被曝“量”――原発事故に依ってどの程度被曝量が増えたかに依って決定される。現在でも、外部被曝及び内部被曝の検査やモニタリングは継続して行われている。特に内部被曝に関しては、その封じ込めに殆ど成功していると言っていいだろう。事故後長期間、汚染食品の管理不足に依って住民に慢性的な内部被曝を強いたチェルノブイリとは圧倒的に状況が異なる。昨年、南相馬市立総合病院・ときわ会いわき泌尿器科・ひらた中央病院(平田村)の3病院で実施された乳幼児専用ホールボディーカウンター検査(通称『Babyscan』)結果が公表された。約2700人の小児・乳幼児を対象として体内のセシウムの計測が行われたが、誰からも検出されなかった。同様に、南相馬市では99%の小中学生に継続して内部被曝検査を行っているが、こちらも検出することは先ず無い。1000万袋を超える新米が検査されたが、2014年度に基準値を超えたものは流通米では1つも無かった。内部被曝は空気からではなく、汚染食品の摂取に依って引き起こされるが、食品の汚染はいくらかの特定の汚染され易い食品に選択的に起こるものであり、「福島県産だから」という理由で汚染されるという状況では既にない。汚染が起こったことは事実である。今も学校給食に地元産の食材を使用できない自治体も多くあるし、学校給食を忌避し、自分の子供にだけ弁当を持たせる親御さんもいらっしゃる。南相馬市では、乳幼児を持つ親御さんの半数以上は「子供にはミネラルウォーターしか飲まさない。福島県産を食べるのを忌避する」と答えるのも現状である。気持ちはわかる。しかし、我々の体内を検査すれば元々、自然の放射性物質であるカリウムが数千Bq存在する中で、殆ど検出されないセシウムを含む原発事故に依る他の放射性物質に健康影響を医学的に説明するのは不可能だろう。因みに、「放射性物質はゼロではない」と批判する人もいるし、セシウム以外の放射性物質の影響を指摘する人もいる。しかし、機械の精度は既に十分に細かいレベル(Svで言うなら年間約0.01mSv、胸のレントゲン写真1枚の数分の1以下)まで計測することができるし、福島第1原発事故の爆発の特徴から、住民に及ぼす影響の殆どはセシウムに依るものであることがわかっている。




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外部被曝については、空間の放射線量と共に徐々に下がってきている。放射性物質の半減期に加えて、放射性物質が雨で流れることで徐々に減弱している。基準の年間1mSvとは、何か病気を発症するかもしれない境目の値ではなく、それよりもかなり低い値である。しかも、学校の除染や線量管理が行われていることで、どの市町村でも多くの子供の追加被曝量が1mSvを下回っていることが報告されている。多くの親御さんたちはホットスポットの存在について神経を尖らせるが、実際にトータルの被曝量に影響しているのは、長時間生活する場所の汚染度である。汚染の高い場所を一瞬通り過ぎるのと、ある程度の汚染の場所に数時間いるのとでは、後者のほうで被曝量が多くなるのである。福島県内の空間線量は、震災前に比べて確かに上昇した。しかしながら、空間線量は土壌の種類に依って大きく異なり、日本国内でも被曝量は違う。ウランを多く含むヨーロッパ大陸では、年間数mSv程度も被曝量が異なる。現在の福島県内での被曝量は、ヨーロッパの幾つかの国に居住する場合よりも既に低い。そうなると、被曝に関して議論に残るのは事故初期のもの、特に半減期の短い放射性ヨウ素に関するものであろう。チェルノブイリ事故後には、小児において甲状腺癌の増加が指摘されている。日本でもその懸念から、2011年以降に甲状腺超音波検査が実施されている。「日本でも甲状腺癌が50倍に増えた」と言う人もいる。しかしながら、現状、この甲状腺癌の問題は、検査を行うことに依るスクリーニング効果であると考えるのが妥当であろう。その根本的な理由は、福島県内で甲状腺被曝量がチェルノブイリ事故後に比べて桁違いに低いことに求められる。確かにチェルノブイリ原発事故後、放射性ヨウ素に依る甲状腺内部被曝の為、数千人を超える小児が甲状腺癌を発症した。被曝の大部分は、放射性ヨウ素が付着した食餌を摂った牛から搾取された牛乳の摂取に依って起こり、周辺地域での甲状腺等価線量は“平均”で数百mSvであった。ベラルーシでは平均で1000mSvを超えているという報告もある。それに比べて、今回の事故での甲状腺等価線量は、初期の避難と食品の出荷制限でかなり減弱された。

最も被曝を受けたと考えられる個人でも50mSv前後、多くが数mSv前後であった。川俣町・飯舘村等で1000人以上の小児の甲状腺検査が行われ、長崎大学や弘前大学も実測を行っている。最も被曝量が多かったであろうと考えられる浪江町の山側の地区に3号機の爆発後も滞在しておられた方の検査結果も数十mSv前後であった。他にも幾つかの大学や研究者が独自に甲状腺被曝量の推定を行っているが、最大で数十mSv、多くが数mSv前後という結果だ。そこに大きな差は無い。結果的に、住民の殆どが甲状腺防護の為の安定ヨウ素剤を飲む必要があるレベルには到達しておらず、チェルノブイリで計測された被曝量と比べて、文字通り桁違いに低い。確かに、事故直後、もっと多くの人を対象として被曝検査が広範囲に実施されていればよかった。そのことは論を俟たない。「高濃度に汚染された牛乳を繰り返し摂取してしまった小児は福島県内に1人もいない」と主張することもできない。甲状腺に依る被曝があったことは確かである。そして、それが無用に引き起こされたことも確かである。しかしながら、実測及び環境中の値から推定される被曝量が前述の通りである以上、県内の広範囲で小児の大量の甲状腺被曝があり、「甲状腺癌が50倍に増えた」と主張するには無理がある。また、被曝に関しては、チェルノブイリでもそうだったように、より小さい子供(乳幼児)のほうが被曝に対して感受性が大きく、リスクが高い。しかし、日本で見つかった甲状腺癌の殆どは15歳以上であり、「被曝から甲状腺癌が起こった」ということにも無理がある。

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甲状腺癌は非常にゆっくり進行する癌であり、数年で全例が癌を発症し、末期に進行するものではない。特に、成人女性では数人に1人は甲状腺の腫瘍性病変を持つとも言われる。実際に甲状腺癌で命を落とす人もいるが、大多数は男性の前立腺癌のように、持っているけれども健康に影響を及ぼさないものである。細かく検査を行えば、小さい腫瘤も多く見つかってしまう。韓国では、乳癌の検診と同時に甲状腺の検査が行われ、その結果20%程度の人を検査しただけで、甲状腺癌の数が15倍に跳ね上がってしまったことが報告されている。殆どがゆっくりとしか進行しない(そして寿命を終えるまでに進行しないかもしれない)甲状腺癌について、その全てが数年で進行すると仮定して計算すれば、これまでの県内の検査から甲状腺癌が増えたといった結果を弾き出すこともできるのかもしれないが、そのような報道は現実に即しているとは言えない。正直なところ、実際に患者を診ていない数字遊びという印象しか持てない。「他県のデータと比べればいい」という意見も聞くが、抑々リスクも無いのに甲状腺癌の検診を他県で行えば、結果的に無用な“副作用”を招く恐れがあり、倫理的に許容できない。多くの親御さんが事故直後の行動を悔やみ、甲状腺に関して不安の中にいることは重々承知している。実際に検査を行い、「結果を見て安心した」と仰る方も多い。しかし結果的に、現在、治療不要かもしれない甲状腺癌に介入している恐れは十分にある。除染と同じように、始めてしまった以上、最早検診を止めるという決断はできないだろう。しかし、チェルノブイリの事故後に甲状腺癌を発症し、その後に亡くなった人の多くは、甲状腺癌そのものに依る死亡ではなく、長期間の治療に依り精神を病んで自殺したり、治療薬の副作用に依る白血病等を原因とする死亡であったりした。そのことを考えると、寧ろ現在考えるべきは、実際に甲状腺癌が見つかった場合に、その方々にしっかり心のケアを行い、医療費免除等といった経済的な援助を行うことにあるだろう。何れにしても、甲状腺の被曝量に関すること、そして甲状腺癌がどういう病気なのかということが脇に置かれて、「甲状腺癌の数が○○人になった」という数字だけが議論される現状は非常に危険である。

次に、事故初期の外部・内部被曝について論を進めよう。上述のように、現在の内部被曝と外部被曝のコントロールが十分に利いている為、結果的に住民の外部被曝も内部被曝も、その殆どは事故初期のものであるということがわかっている。しかし、その内部被曝に関しては、3号機の爆発後に汚染が強く起こった南相馬の山側の住民や飯舘村の住民では、大多数の住民の内部被曝量が1mSv以下であったことが、震災後数ヵ月以内に行われたホールボディーカウンター検査で判明している。事故初期の外部被曝は、環境中のモニタリングと行動記録から推定される被曝量では、大多数の住民で数mSv以下と計算されている(これが全ての被曝の中で最も大きかったと考えられる)。これらの結果、国連や『世界保健機関(WHO)』の専門家は「福島県内では、放射線被曝に依る発癌リスクの上昇は目に見えるような形では起こらない」と推定している。これは、実際に現地で計測や医療を行った我々の検査結果とも一致している。被曝に依り実際に病気を発症するということは、殆どあり得ないだろう。放射線に対する感覚や、事故直後に多くの人々が自分自身で下した判断は人其々であり、数字的な正しさが個人への一方的な押し付けになってはならないと思っている。また、多くの親御さんが事故直後、苦渋の選択をした。それは勿論、否定されるものではなく、受け入れられるべきである。しかしその一方で、5年の時間が経過し、データが殆ど出尽くしているような現状の下でも、福島に対する偏見・差別・被曝に対する度を超えた忌避は続いている。

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データに無関心、或いは政治利用を目的にしているとしか考えられない場合もある。絡まった糸は、数字だけで解けるものではなく、継続的な丁寧な検査・結果の通知・対話が必要である。では、原発災害後、放射線被曝以外の健康問題はどうだろうか。社会変化や生活環境変化が齎す影響は、実は非常に大きい。その中でズバリ病名を指摘すれば、最も重要なのは糖尿病だろう。地区にも依るが、震災後、相双地区では年1%程度の割合で糖尿病患者が増えていることが健診から明らかになった。この5年で約5%もの上昇である。糖尿病はご存知のように、心筋梗塞や脳梗塞等の致命的な病気のリスクとなる。南相馬市立総合病院に搬送される脳卒中の患者は、及川友好医師の調べでは震災後2.4倍となった。勿論、それはそれで大きな問題なのだが、加えて問題なのが、糖尿病の発症が癌のリスクともなってしまうことである。膵臓癌や肝臓癌は、糖尿病予備群ですらリスクが上昇すると言われており、糖尿病は全体として、様々な発癌リスクをトータルで1.4倍程度にするとされている。つまり、5%の住民の発癌リスクが糖尿病の為に1.4倍となってしまうということである。これは、地域の健康問題としては全く看過できない。上述の放射線被曝に依る発癌リスクと無理矢理にでも比べてみると、糖尿病に依る発癌リスクのほうが数十倍も大きくなってしまうのだ。言い換えれば、放射線のせいで癌になる人が例えば1人いるとするなら、糖尿病のせいで癌になる人はその数十倍いるという状況なのである。

放射線以外の大きな健康リスクが眼前に存在する中で、放射線リスクだけを殊更に健康問題として議論していると、大変な竹箆返しを食らうだろう。糖尿病の増加は血管系の病気を増やし、10年ぐらいの経過で最終的には認知症や寝たきりの高齢者の数を増やす。そして、癌の数も増やしてしまうのである。何故、糖尿病が増えているのか? ストレスとか環境変化、仕事が変わった等の理由を挙げることはできるが、明確な原因は未だ明らかではない。データを比べてみると、震災当時は避難区域の住民のほうが、そうでない地域の住民に比べてより糖尿病が悪化していると言われているが、実は避難区域外でも糖尿病は全体として悪化している。現段階では、「震災に依る社会変化が全体的に糖尿病悪化に影響している」としか言えない。「運動して、節制をする」――。個人の問題として糖尿病対策をそう言うのは簡単だが、それだけでは現状は改善しない。生活が厳しく、経済的にも有用な選択肢を取れないような方もいる。多くの関係者に事態を知ってもらい、健康教室・細かい訪問・啓蒙活動等を繰り返し行うしかない。病名としては糖尿病を挙げたが、健康を悪化させる被災地の問題としてもっと深刻なのは、“informal care”が震災後大きく損なわれたことだろう。言葉の通り訳せば“日常の介護”、もう少し噛み砕くと“人と人との繋がりのおかげで保たれていた健康”とでも表現されるだろうか。例えば、ある高齢者が肺炎になり入院したとする。以前なら数日で自宅に退院できていたのに、現在だと退院できない。何故なら、面倒を看る若い世代が自宅にいないからである。

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バリアフリーでない狭い仮設住宅では生活できない。すると、退院できるまでの日数が必然的に長くなり、その分、身体が弱ってしまう。若しくは退院できないので、どこかの老人ホームを探さなければならない。結果的に体力は衰え、次の病気を発症し、病気の治癒率が下がってしまう。勿論、全員がそうだと言うのではない。福島県内の出生数は震災後に少しずつ回復しているし、幼稚園の先生が足りなくて求人広告がそこかしこにあるくらいだ。しかしその一方で、震災後の避難・放射線の問題・社会構造の変化に依って、今まで地域の人々・“ご近所さん”・家族が守っていた健康が損なわれてしまっているのである。相馬中央病院の森田知宏医師の調べでは、実際に高齢者1人にかかる介護費用は、南相馬市で震災後、1.3倍程度になっている。仮設住宅の健康問題も同様だ。南相馬市立総合病院の嶋田裕記医師の調べでは、病名としては糖尿病をトップとする慢性疾患の悪化は続いている。メンタルヘルス・体重増加・運動不足に依る骨の健康の悪化も問題だ。そんな糖尿病を個人の問題と捉えて、節制や運動だけを議論しても全く意味をなさない。こんな例もある。南相馬市立総合病院の尾崎章彦医師の調べに依れば、乳癌患者は震災後、乳癌がより進行してからやっと病院を受診する傾向が強くなっているという。乳房にシコリを感じてから、実際に病院を訪ねるのに1年以上も経過している人が増えている。細かく調査してみると、子供と一緒に暮らしていない人ほど病院を訪れない傾向が強いことがわかった。

子供に強く言われれば、嫌々ながらでも病院を受診するといった経験をされた人もいるだろう。震災後、若年層と一緒に暮らさなくなった為に、何か身体に異常を感じても誰にも言われないので、受診せずにそのままになっている。家族関係が変化することで、受診行動も変わってしまったのである。元々居住している住民だけではなく、新たに被災地に流入した多くの作業員の方々の健康も大きな問題の1つである。南相馬市は震災前の人口が約7万人であったが、現在は約6万3000人まで減少している。そこに除染作業員が5000人以上居住していると言われている。復興の為に遠方からやって来ている作業員の中には独り暮らしの人も多い。これらの人々は健康を崩し易く、またケアの受け辛い環境にある。南相馬市立総合病院の澤野豊明医師の調べでは、高血圧患者の内の80%が未治療であり、その上、脳卒中入院患者の5人中2人が健康保険に加入していなかった。作業員本人にも気を付行けて頂く必要があるが、行政を含めた周囲が作業員の健康を守っていかなければならないだろう。ただ健康診断をやればいいという訳ではない。事態はそれほど単純ではない。事業者が除染作業員を雇用する際、健康状態をより厳格にチェックしようとすれば、作業員の就業の機会を奪い、事業者も必要な人員を集めることができなくなってしまう。最終的には除染が進められないという事態も生じ得る。健康の観点だけでは捉えることができない、難しい問題を孕んでいる。多くの課題があり、丁寧に対応を続ける必要がある。では、「そのような医療状況に対して、医療を行う医療者が十分にいるか?」と言われれば、まだまだ厳しいというのが現状である。

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筆者も働く南相馬市立総合病院は230床の病院であるが、現在でも150床程度しか稼働できていない。理由は看護師不足である。上述のように、介護士や看護師等、実際に患者さんの傍に付き添い、ケアを行うスタッフの数がまだまだ足りない。全国から多くの支援があり、支援者も多く来て下さるものの、十分ではない。現場は試行錯誤を続けている。これまで述べてきたように、原発災害後の被災地の医療は放射線だけに特化するものではない。原発災害に依って加速化されたものの、全国のどこの田舎や地方でも抱えているような問題である。高齢者の問題・家族の問題・介護の問題、そして所謂弱者のケアの問題である。確かに厳しい状況だが、寧ろこういう時にこそ人を集めて前に進んでいこうとする動きも出てきている。震災後、南相馬市立総合病院は若い研修医を受け入れたり、海外からの留学生を受け入れたりするようになった。これらの若手と話すと、支援の目的だけで当地に赴任する医師はもういないようだ。「寧ろ積極的に地域に出て、地元の人々と接することを通して、高齢化と医療リソース不足の地で何ができるのか修業を積んでみたい。手術や手技を含め、頼りになる指導医の下で働いてみたい。様々な社会問題と取り組んで、自分のできることを試してみたい」といった医師が増えている。「辛い、辛い」「大変だ、大変だ」と連呼する負のスパイラルではない。大変な状況であることに間違いはないが、その中にも何か光があり、それに向かって皆で進んでいる。地域の医療を支えるような、そんな良いサイクルに入るきっかけがあるようにも感じられる。5年が経って落ち着いたとは未だ言えない。しかし、少しずつ前に進んでいるという感触があることも事実だ。そんな被災地医療の現状をもっと伝えていきたいと思っている。


坪倉正治(つぼくら・まさはる) 医師・東京大学医学研究所特任研究員。1982年、大阪府生まれ。東京大学医学部卒。2011年4月から東京大学医科学研究所研究員として勤務後現職。東日本大震災発生以降は毎週月・火・水曜日、南相馬市立総合病院・相馬中央病院を拠点に医療支援を行っている。血液内科が専門だが、内部被曝関連の医療にも従事している。


キャプチャ  2016年2月号掲載
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