哀れなりピケティ騒動、その“公平と平等”論に異議あり――「再配分こそ正義」という陥穽…「格差は問題であり社会的正義に反する」と強調するだけでは議論にならない

フランスの経済学者であるトマ・ピケティ(パリ経済学校教授)の『21世紀の資本』が、邦訳で700ページ(索引込み)を超える大著であるにもかかわらず、13万部(1月末)を超えるベストセラーになり、各種メディアで大々的に取り上げられている。1月末のピケティ来日の前後には、国会質問でもピケティのことが話題になった。朝日新聞が主催したシンポジウムには、西村康稔内閣府副大臣もパネリストとして参加した。話題の『21世紀の資本』とはどういう本か。タイトルからマルクスの『資本論』を21世紀向けのリニューアルをした本ではないかという連想が働くが、その“期待”は半分しか当たっていない。マルクスは『資本論』に先立つ『共産党宣言』等で、資本主義社会が必然的に自滅し共産主義社会へと移行することを予言している。『資本論』ではその必然性を証明すべく、“資本”とは抑々何か、“資本”はどのようにして自己増殖するか、“資本”の増殖が資本家階級と労働者階級の(敵対)関係にどのような影響を与えるか、について経済学+哲学的な考察を加えている。謂わば、資本主義の誕生から死滅までを描き出そうと試みた著作である。それに対して『21世紀の資本』では、21世紀の資本主義に対して批判的であることは間違いないが、資本主義の本質を論じている訳でも、況してやその終焉を予言している訳でもない。“21世紀の資本主義”の現状をデータに基づいて分析した上で、様々な問題を引き起こし多くの人々を苦しめている現在のグローバル資本主義を制御する仕組みを作ろうという(日本の保守派も、国民としての一体感を守るという観点から受け容れても可笑しくない)提案をしているだけである。市場経済がグローバル化していることが、それ自体として悪だと言っている訳ではない。彼は政治的にはフランスの現政権与党である社会党を支持する中道左派であり、共産主義社会やアナーキズムを目指している訳ではない。

では、然程ラディカルな左派でない学者による比較的控えめな提言を結論とするこの本に、(タイトルだけ見て糠喜びしている連中は最初から論外として)メディアや左派的知識人が惹き付けられるのは何故か? 一番単純な理由は、日本に先立ってアメリカで大ブームになり、ノーベル経済学賞受賞のポール・クルーグマンなど有力な経済学者たちに高く評価されたからだろう。無論、クルーグマンたちが評価するのにはそれなりの理由がある。端的に言えば、“格差拡大”傾向を資本主義経済の特性として実証的に描き出しているからである。2011年9月のウォールストリート占拠事件に象徴されるように、リーマンショック(2008年9月)以降のアメリカでは、トップ1%の富裕層が富の3分の1以上を所有している不平等に対する不満が高まっている。周知のように、21世紀に入ってから日本の論壇でも“格差”を巡る論議は続いており、保守派にも格差是正を訴える人が増えている。ピケティは、厖大な統計データを駆使して、先進諸国において“格差”拡大の傾向とそれが教育などに悪影響を与えていることを明らかにしている。

加えて、アベノミクスを批判する日本のマスコミや経済論客たちには、経済学の世界的スターになったピケティから、自分たちの主張に対する理論的なお墨付きを得たいという願望があるようだ。ピケティの資本主義観からすれば、金融緩和政策主導で景気回復を図るアベノミクスを「金融資産を多く所有する富裕層を富ますだけの政策だ」として彼が批判することは十分に予想できる。実際、日本のマスコミからの取材に応える形で、アベノミクスに対して批判的に見える意見を述べている。ただ、その一方で彼はアベノミクスを全否定している訳ではなく、「労働所得を上昇させる政策で補完すればデフレ不況からの脱出に有効な対策になり得る」との趣旨の発言もしており、アベノミクス擁護の議論に利用できないこともない。ピケティは金融政策の専門家ではなく、日本経済に特に詳しい訳でもないので、アベノミクスについて断定的な評価を下さないのは当然のことである。政治的な立場からすれば、日本の左派の安倍政権批判に共鳴しそうだが、その意味では然程イデオロギー色を見せていない――大人の対応をしているのだろう。まとめると、ピケティには①アメリカの学界でも高く評価されるフランスの最先端の研究機関の教授②“格差”について実証的研究をしている③アベノミクスの賛成・反対の両派が知的権威として援用できる――という、今の日本の論壇でウケそうな要素が揃っている訳である。しかも露骨な敵ではないので、保守系の経済論客にとっては攻め難い相手であろう。ピケティブームを機にして、“経済成長”と“格差”というアダム・スミスの『諸国民の富』以来の経済学の最も基本的な問題を再考し、徹底討論するのは悪いことではない。しかし、ピケティが言っていないことを言っているかのように装って我田引水のプロパガンダをしていたのでは、真面な議論にはならない。『21世紀の資本』で彼が実際に何を言っているのか、簡単に見ていこう。




「はじまり」の部分でピケティは、富の分配の不均衡が資本主義の不安定要因になることが、古典派経済学が成立した当初から意識されていたことを指摘する。古典派経済学を体系化したリカードやマルクス=エンゲルスの議論を参照しながら、土地などの資源の希少性や賃金決定メカニズムからの労働者の排除によって富が一部の富裕層に過度に集中し、それが社会的不安要因になり得ることを示唆する。自由主義競争に敗北した資本家が労働者階級に低落し、資本が更に集中し貧困な労働者が益々増加していく中で、資本主義が自滅するというマルクスの予言は直接的には当たらなかったが、「近年の先進資本主義国の格差拡大傾向を見ると、資本蓄積の法則に関するマルクスの洞察を無視することはできない」と言う。そうした歴史的背景を前提とした上でピケティは、アメリカの経済学者でノーベル経済学賞受賞者であるサイモン・クズネッツが1950年代に呈示した、経済成長と不平等に関するテーゼに批判の照準を当てる。クズネッツの理論によれば、資本主義の段階が進むと経済政策や国毎の事情とは関係無しに所得格差は次第に縮小し、軈て許容可能な水準で安定する。従って、不平等を縦軸に、1人当たりの所得を横軸に取ると、逆U字カーブを描くことになる(クズネッツ曲線)。ピケティは、クズネッツが時系列的な統計データを使ってこの理論を明らかにしたことは評価するが、そのデータがアメリカ1国に限定されており、1913年から1948年の35年間しか扱っていないことを問題視する。この時期には、大恐慌や第2次世界大戦という格差を縮小させる(経済にとって)偶然の要因が作用していた可能性がある。そこで、ピケティは共同研究者たちと共に調査対象をイギリス・フランス・ドイツ・スウェーデン・日本など可能な限り拡大し、時期も1910年前後から2010年まで拡張した。その結果、アメリカ・イギリス・カナダ・オーストラリアといったアングロサクソン諸国では、年々の所得格差の推移がU字カーブを描いており、格差が一旦縮小した後再び増加に転じていることが明らかになった。

1960年代のアメリカでは、トップ10%の収入が国民総所得に占める割合は35%以下で、フランスよりも平等な社会だったが、1980年代以降その割合が急上昇し、2000年代には40~45%にまで達している。これは主として“スーパー経営者”と呼ばれる、労働の対価として非常に高額の給与を受け取る大企業の重役が登場してきたことによる。キャピタルゲインを除いた集計では、リーマンショック後の金融危機以降もトップ10%のシェアは増大し続けている。加えて、ドイツやフランスでは格差自体はそれほど大きくなっていないものの、民間資本の総価値が国民所得の何年分に当たるかを示す値はU字カーブを描いていることがわかったという。経済成長率がそれほど高くない国で資本の比重が高まってくることは、過去において蓄積した富が重要な意味を持っていることを意味する。フランスでは総資産に占める相続の割合が高まっており、現在では相続財産を多く持っている人は、労働で高収入を得ている人と同等かそれより若干高い生活水準を享受している。19世紀の市民の生活を描いたバルザックやジェイン・オースティンの小説に端的に見られるように、自分の能力を磨いてキャリアアップするよりも、相続財産を持つことに人々が憧れる社会に逆戻りするかもしれない兆候があるという。こうした価値観の問題を論じた章では、1820年代から21世紀にかけてのフランスにおける相続財産に関する各種の統計が参照されている――ピケティは随所で文学作品や思想家のテクストを参照し、読者の教養趣味に訴えかけるのが上手い。

そうしたデータの分析からピケティは、資本収益率が長期的に成長率を大きく上回っていれば、富の分配における格差が増大するリスクが高まるという関係に注目し、それをピケティファンの間で有名になっている“r>g”という不等式で表現している。rは利潤・配当・利子・賃料などから成る資本収益率、gは経済成長率を意味する。「国民所得=資本所得+労働所得」だと定義すれば、資本所得の割合が次第に高まることになり、相続財産などの資本を持っている人と労働による収入しかない人との間の富の格差は拡がっていく。但し、注意する必要があるのは、ピケティは“r>g”になる傾向があることをデータによって示しているだけで、「どうしてそうならざるを得ないか」また「それがどのようなメカニズムで個人間の格差の継続的な拡大に繋がるのか」原理的に説明している訳でもない――数式に慣れていない人は、この不等式や資本/所得比率βと成長率g・貯蓄率sの関係を表す式“β=s/g”(資本主義の第2基本法則)のような簡単な式を見せられただけで、凄い真理を知ったような気分になるかもしれない。マルクス経済学であれば、価値を生み出すのは労働者の労働だけであり、資本はそれを搾取することによって自己増殖するという前提に立っているので、資本主義が継続する限り労働者は貧困化し資本家は豊かになるということになるが、ピケティは「何が価値を生み出しているのか」という議論はしていない。と言うより、そうした議論は避けている。

何れにしてもピケティは、“r>g”によって格差が拡大すると社会が不安定化し、民主主義が十分に機能しなくなると警鐘を鳴らす。19世紀後半から西欧諸国で発展した『社会国家』は、累進税制によって国民所得の4分の1から3分の1を集め、教育・保険医療・年金などの形で支出し、富を再分配するようになった。しかし1980年代以降、これらの国の1人当たりの所得の伸びが年率1%強であるにもかかわらず、公共サービスに対する社会的ニーズが高まり続けているので、従来のやり方をそのまま続けるのが困難になっている。英米を始め、競争力の回復と言う名目の為、累進課税の最高税率を引き下げたり、資本所得を累進所得税から除外したりする国が増えており、そのため消費税などを加えた全ての税負担を合計すると、実質的に逆進的な負担構造になりつつある。そうした格差問題を解決するために、ピケティは幾つかの提案をしている。例えば、「先進国では最高税率80%くらいが最適であり、そこまで引き上げても経済成長は低下しない」と予想する。「そんなことをしたら大企業の重役や能力のある人が国外に逃げていくというのは、歴史的データから見て杞憂である」と言う。これがメインの提案ではない。ピケティは、21世紀のグローバル化する金融資本主義の現状に対応すべく、グローバルな累進資本税を提案する。その為には各国が金融に関する情報を共有し、タックスヘイブンを許さないということが前提になる。そうした情報共有は、同時に世界金融システムの監視体制の強化・グローバルな富の分布の把握・経済政策の民主的な決定にも寄与することになる。彼は更に、「こうした税制を導入すれば、ヨーロッパ諸国が抱える巨額な公的債務問題の確実な解決にも繋がる」と主張する。これは、「制御するのが難しく、格差を拡大する恐れもあるインフレによる解決よりも遥かに効果的になず筈だ」と言う。但し、この構想が現在の政治・国際情勢からすればユートピア的な性格のものに留まることを、ピケティ自身が予め断っている。




ピケティ自身は、統計的資料によって実証的に主張できる内容と、それに対する評価・解決策の3つをできるだけ切り分けて議論を進めている。彼の業績で圧倒的なのは最初の部分であり、後の2つは実証的に裏打ちされている訳ではないので、手放しで賛美する訳にはいかない。先に述べたように、2番目に関してはピケティ自身がかなり控え目である。バルザックやオースティンの小説から引用しても単なる印象論にならないように、それに対応する統計データをきちんと分析する。しかし、ピケティを持ち上げアベノミクスを批判しようとする人たちの一部には、データに基づく議論と自らの価値観や主観的印象を混淆する傾向が見られる。例えば、ピケティ入門書としてかなりヒットしているという、朝日新聞元記者で貧困問題の取材で知られる竹信三恵子の『ピケティ入門 “21世紀の資本”の読み方』(金曜日)は、127ページのうち実際の解説に充てられているのは52ページまでで、後は格差社会日本の現状とその元凶に対する批判になっている。無論、ピケティの理論を日本経済の分析に応用するのであれば優れた解説書である。しかし、竹信は日本の格差についての幾つかの数値を挙げているものの、それらの数値を、例えば資本所得と労働所得に分けて分析している訳でなく、基本的に非正規雇用の悲惨さに関して従来から知られている内容を繰り返しているだけである。非正規労働者や低賃金労働者の現状が改善されない原因として、大企業幹部や与党幹部の業績主義的価値観を重視しているようである。ホリエモンこと堀江貴文のブログに見られる、低賃金労働者を見下している(かに見える)言い草や、あるシンポジウムでの大手新聞の論説委員の“高報酬批判=僻み”発言などをそうした価値観の現れと見做している。そうした印象的なエピソードや、安倍政権の産業競争力会議の構成などから、アベノミクスは「格差社会の仕上げ」であり、「低所得者を完全に蚊帳の外に置いたパワーエリートたちの独裁」と断定している。その上で、アベノミクスの帰結として、高所得の女性と低所得の女性の間の女女格差や教育格差が更に悪化すると予測する。このように、印象的なところを繋ぎ合わせて巨悪の存在を示唆するのはルポの手法であって、経済学のやることではないのは明らかだろう。それは、ピケティができるだけ避けようとしたことの筈である。

労働経済学者で“格差社会”という言葉を広めたことで知られる橘木俊詔の『21世紀の資本主義を読み解く』(宝島社)は、経済学者の著作だけあって印象による決め付けはあまり見られない。その代わり、この微妙なタイトルが既に暗示しているように、『21世紀の資本』の解説に充てられているのは4章構成のうちの第2章だけ、ページ数にして190ページ中の34ページである――第1章は、大学1年生レベルの教科書的な経済理論史である。しかも、ピケティの分析が経済成長に大きな影響を与える、資本を多く所有している富裕層に焦点を当てているのに対し、現に存在する貧困者の実体に焦点を当てるべきだという自らの立場を表明し、教育への公共支出や最低賃金制へと話題を移す。橘木は、現状打破のオルタナティブとしてピケティのグローバルな累進資本税はあまり重要視していないようで、寧ろ経済学は成長重視から幸福重視へと転換すべきだという、ある意味よりラディカルな主張をする。「幸福度の高いブータンやデンマークをモデルにして、ゼロ成長(定常状態)でも幸福に生きられるモデルを構築すべきだ」と言う。締め括りは「税制と社会保障制度を統合すべきだ」という少し具体的な提案をした後で、最後のページでピケティに立ち返り、「定常状態ではgが小さくなるので、rをもっと小さくすべく、累進度の高い資本課税で対処すべきだ」と唐突に主張する。そうすることと幸福度がどういう関係にあるのか、説明は無い。

既に述べたように、ピケティは資本主義の成長の原動力であるが何か論じていないし、ピケティに便乗してアベノミクス批判をしている人たちも、当然そんな議論はしていない。ただ、「格差は問題であり、社会的正義に反する」ということだけが直感的に強調される。それでは真面な議論はできない。語っている人の大雑把な感覚で、「これくらいの格差なら許容できる」「いや、それはダメだ」と言い合うだけに終始する。経済政策と関連付けて分配的正義について論じる際には、3つの視点が必要である。①その国の経済は何によって、誰のどういう活動によって支えられているのか②富の再分配によって経済成長が低下することは、どの程度まで許容されるのか③何を規準にして富を分配するのか。①は経済学的な問題、③は政治哲学の問題で、②はその混合したものである。①と③は相互に異質であるように見えるが、分配の基準として、本人の努力によって得た富と偶然に得たものとの区別が重要になることもあるので、完全に切り離して考えることはできない。政治哲学や厚生経済学には、これらの問題に関するかなりの議論の蓄積がある。現代正義論の創始者とされるロールズは、各人への自由への権利を最優先するという大前提の下で、その社会で最も恵まれない人たちにとっての便益を最大化するという条件の下で格差を認めるという格差原理を分配的正義の原理として採用することで、自由と平等と経済成長をうまく調和させていく戦略を提唱した――ロールズは、日本の一部知識人が思っているほど左翼ではない。それに対して、リバタリアニズム(自由至上主義)を哲学的に体系化したノージックは、自然状態における自由な諸個人たちによる社会形成のプロセスをシミュレーションして、各人の自由や権利の保護という本来の役割を超えて再分配を行おうとする拡大国家は正当化できない、という議論で反論した。『隷従への道』で第2次世界大戦後の反社会主義の社会哲学をリードしたハイエクは、社会・経済全体の動きを見通しているかのように、社会を管理しようとする設計主義には徹底して反対したが、市民の自発性による福祉の可能性は否定しなかった。

ピケティは著書の中で、「『最も恵まれない人たちの生活条件は何か』『万人に認められる権利の厳密な範囲はどこまでか』『個人の努力の成果と偶然の境界線はどこにあるか』といった社会的正義を巡る問題について絶対的基準は無いので、民主的な熟議によって国毎に決めていくしかない」という立場を取っている。ピケティ自身は恐らくロールズに近い考え方を持っているように思えるが、自分の正義感を真理として前面に出そうとはしない。「正義を巡る議論の素材として、経済成長や格差に関する様々な情報が共有されるべき」というのが、経済学者としての彼の基本的スタンスであろう。グローバルな累進資本税は、熟議の為の叩き台に過ぎない。こうしたマクロな問題に加えて、教育格差のように金銭以外の要素が多く絡んでくる問題には、具体的に何を改善すれば公正な機会均等に近づくのか、社会学的に詳細に検討する必要がある。貧乏人の子は貧乏人になる傾向が強いとか、東大生の親の平均年収が異様に高いとか言っているだけでは、真面な解決策は出てこない――全ての子供を親から切り離して養育するというSF的な手法を別として。ピケティ自身が折角“分配的正義”を巡る議論の素材を提供してくれているのに、それを自分の“正義”や“現実感覚”を正当化するネタとして利用するのは本末転倒である。


仲正昌樹(なかまさ・まさき) 金沢大学教授。1963年、広島県生まれ。東京大学教育学部卒業、同大学総合文化研究科地域文化研究専攻博士課程修了(学術博士)。『いまこそハイエクに学べ』『いまこそロールズに学べ』『精神論ぬきの保守主義』など著書多数。


キャプチャ  2015年4月号掲載


スポンサーサイト
Categories
Profile

KNDIC

Author:KNDIC
Welcome to my blog.

Latest articles
Archives
Counter
I'm participating in the ranking.

FC2Blog Ranking

information
Search
RSS Links
Link
QR Code
QR